ドイツを拠点とするロボット・AIのパイオニア、Neura Robotics GmbHが、シリーズCラウンドで最大14億ドル（約2,100億円）という、フルスタック・ロボティクス企業としては過去最大規模の資金調達を実施したと発表した。今回の調達により、同社の評価額は約70億ドルに達したと報じられている。出資陣には、Amazon、NVIDIA、Qualcomm Technologies、Boschといった、世界のテクノロジーを牽引する錚々たる顔ぶれが名を連ねている。
この巨額の資本は、同社が提唱する「認知型ロボット（Cognitive Robots）」やヒューマノイドの世界展開、ソフトウェアプラットフォーム「Neuraverse」の拡張、そして2030年までに数百万台のロボットを生産するという野心的な目標に向けた製造規模の拡大に充てられる。2019年にドイツのメッツィンゲンで設立されたNeura Roboticsは、すでに10億ドルを超える受注残を抱えており、今回の資金調達は同社の攻めの姿勢をさらに加速させるものだ。また、AI搭載型マシンのための大規模な実世界トレーニング環境「NEURA Gyms」の展開も計画されている。
投資家リストはまさにテック・産業界の「オールスター」といった趣だが、その中でも異彩を放っているのが、世界最大のステーブルコイン発行元であるTetherだ。NVIDIAのようなチップメーカーや、Schaeffler（シェフラー）のような産業大手の戦略的関心は理解しやすいが、Tetherがリード役を務めるのは非常に興味深い展開と言える。この暗号通貨の巨人は、自社のウォレット開発キットをNeuraのプラットフォームに統合する計画で、これによりロボットが自律的に取引を行い、完了したタスクの決済を自ら行えるようにすることを目指している。どうやら「未来の労働」とは、ロボットが仕事をこなすだけでなく、自分の請求書まで管理するようになることを意味しているらしい。
なぜこれが重要なのか？
今回の超大型資金調達は、「フィジカルAI（Physical AI）」というテーゼに対する強力な信任投票である。つまり、AIの次のフロンティアは画面の中ではなく、物理的な現実世界にあるという考え方だ。これまでロボティクスの議論はアメリカや中国の企業が主導することが多かったが、今回の投資により、Neuraは「身体性を持つAI（Embodied AI）」の開発競争において、欧州が誇る重武装の有力候補として名乗りを上げたことになる。
「最大14億ドル」という慎重な言い回しは、これが単純な白紙委任状ではなく、マイルストーン達成に紐付いた複雑な契約であることを示唆している。とはいえ、ヒューマノイドや認知型ロボットの分野で競合他社に挑むための、極めて強力な軍資金（ウォー・チェスト）を手に入れたことは間違いない。今後の真の試練は「実行力」だ。数十億ドルの資金を、研究室の外で実際に機能する数百万台の信頼性の高いロボットへと変えられるか。ロボット労働力を巡る世界的なレースは、いまや猛烈な加速を見せている。